任天堂は、“2024年3月期 第1四半期 決算短信”を2023年8月3日に発表した。

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売上総利益&連結業績(実績)

 売上総利益は、前年同期と比べて52.3%増の2810億円となった。これは単純に売上高の上昇が起因となっており、Nintendo SwitchのソフトウェアやNintendo Switch(有機ELモデル)の販売割合が高くなったことが影響しているそうだ。

 また、モバイル・IP関連収入の面では映画『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』のコンテンツ収入が計上されたことで、前年同期と比べると伸びている。

 売上総利益率については、-2.9%減となった。主な増減要因はハードの売上高比率やデジタル売上高比率が下がっており、自社ソフトの売上高比率は上昇が見られたものの、他モデルに比べて利益率の低いNintendo Switch(有機ELモデル)の販売割合が高くなったことなどが挙げられるという。

【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力
【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力
【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力

『ゼルダの伝説 ティアーズオブザキングダム』が1851万本販売。Nintendo Switchの販売もけん引

 前年同期と比べ、Nintendo Switch(有機ELモデル)の販売台数が大きく伸長した。第1四半期には『ゼルダの伝説 ティアーズオブザキングダム』が発売されたこともあり、ハードウェア販売台数増へのけん引効果があったそうだ。

 当の『ゼルダの伝説 ティアーズオブザキングダム』は1851万本の販売を記録し、ソフトウェアの販売本数増加に好影響を及ぼしていることがわかる。

 また、映画の公開や連動キャンペーンにより、『マリオカート8 デラックス』(2017年4月28日発売)をはじめとするマリオ関連のタイトルも好調に推移しているようだ。

 また、年間プレイユーザーは継続して増加しており、2022年7月~2023年6月のユーザー数は過去最大の1億1600万を上回ったとのこと。

【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力
【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力

 さらに自社ソフトウェアの販売本数が、第1四半期としてはNintendo Switch発売以来、最大の水準になった。前述した通り、『ゼルダの伝説 ティアーズオブザキングダム』が大きく影響した。また、発売済みのタイトルも堅調な販売状況であるという。

 デジタルビジネスについては好調で、前年同期と比べて売上高は35.9%の増加となった。売上高比率の低下については、『ゼルダの伝説 ティアーズオブザキングダム』のパッケージ版が好調だったことが影響した。

 なお、デジタル売上については、パッケージ併売ダウンロードソフト、ダウンロード専用ソフト、追加コンテンツ、Nintendo Switch Onlineなどの売上高となる。

【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力
【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力

映画『マリオ』でポジティブな効果。今後も映像関連の取り組みに注力

 “任天堂IPに触れる人口拡大”の取り組みとして、映画『マリオ』が挙げられた。全世界興行収入は13億4900万ドル(2023年7月26日時点)で、ゲーム原作の映画として歴代1位、アニメーション映画として歴代2位を記録。

 さまざまな国や地域で『スーパーマリオ』というIPに対する愛着を持ってもらう基盤づくりが進んだと報告。結果として、マリオ関連タイトルやグッズなどの幅広い分野でポジティブな効果があったという。

 映画の公開で確認できたさまざまな効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力していくそうだ。

【任天堂決算】『ゼルダ ティアキン』1851万本販売でSwich(有機EL)販売をけん引。映画『マリオ』のポジティブ効果をふまえ、今後も映像関連の取り組みに注力