角川アスキー総合研究所は、国内eスポーツ業界のデータ年鑑『日本eスポーツ白書2022』を2022年11月30日（水）に発売した。
本書には日本国内のeスポーツ産業に関するあらゆるデータが搭載されている。国内eスポーツ市場に関して言えば、2021年は前年比106%の78.4億円で増加傾向にあったとのことだ。
『esports』の関連商品はこちら (Amazon.co.jp)以下、リリースを引用
データ年鑑『日本eスポーツ白書2022』発売 豊富な情報量でeスポーツ産業の市場動向を分析
2021年の国内eスポーツ市場は前年比106%の78.4億円、2021年の国内eスポーツファンは743万人
株式会社角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区、代表取締役社長：加瀬典子）は、国内eスポーツ業界のデータ年鑑『日本eスポーツ白書2022』を2022年11月30日（水）に発売します。
本書は、一般社団法人日本eスポーツ連合(東京都中央区、会長：岡村秀樹)が、日本国内におけるeスポーツの普及と発展のためeスポーツ利活用の推進を目的として刊行します。角川アスキー総合研究所は日本eスポーツ連合からの委託により本書の制作、販売を行います。
日本eスポーツ白書2022
- 価格：100,000円(税/送料込)
- 発売日：2022年11月30日（水）
- ページ数：258ページ
- 商品形態：PDFファイル（CD-ROMに収録）
- 発行：一般社団法人日本eスポーツ連合
- 制作・販売：株式会社角川アスキー総合研究所
※本書はオンラインショッピングサイト「f-ism（エフイズム）」のみの販売となります。
国内eスポーツ産業の現状と展望を最新データで解説
本書は日本国内のeスポーツ市場の動きを、関連企業への多種多様な調査データや、Twitter解析によるユーザー動向、さらにはイベントやゲームタイトルに関連する各種情報など、さまざまな視点から分析するデータ年鑑です。新型コロナウイルスの影響が続く中、新たな展開を見せる国内eスポーツ市場の現状と展望を多角的な情報で解説します。
＜主な内容＞
- 2021年eスポーツ市場を多角的に分析できる各種データを掲載
- eスポーツ関連企業へのアンケート調査による市況分析
- Twitter解析から探るユーザー情報や主要タイトル分析
- eスポーツ市場におけるZ世代分析
- eスポーツ関連ニュース一覧
- 関係省庁や関連団体などインタビュー／寄稿
『日本eスポーツ白書2022』主なトピックス
※本リリースのデータを引用される場合は、出典として「日本eスポーツ白書2022／角川アスキー総合研究所」の明記をお願いします。
2021年国内eスポーツ市場は前年比115.5％の78.4億円に
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、2020年から2021年にかけての成長率はやや鈍化したものの、市場規模は着実に拡大しました。2022年以降は、国内外で大型競技大会が再開されることもあり、年平均20％を超える成長率で拡大することが見込まれています。
2021年の日本eスポーツ市場は「スポンサー」関連が６割以上
2021年eスポーツ市場規模の内訳を項目別にみると「スポンサー」関連が62.7%と大半を占めています。また、大きな成長を見せているのが「ストリーミング」関連です。これは選手やチームがストリーマーとなり、拡散力を発揮したことが大きな要因の１つと考えられます。2022年以降もこのカテゴリーの伸長が注目されます。
2021年の日本eスポーツファン数は743万人に拡大
2021年の日本eスポーツファン数（試合観戦、動画視聴経験者、地上波番組等の関連放送視聴経験者）は、前年比108％の743万人となりました。大会やイベントのオンライン配信や視聴が定着したことで、ファン数は着実に増加し、2025年には1,200万人を超えると推計します。
日本eスポーツ連合（JeSU）について
一般社団法人日本eスポーツ連合は、日本国内のeスポーツの普及と発展、そしてeスポーツの振興を目的に国民、とりわけ青少年の競技力の向上及びスポーツ精神の普及を目指しています。eスポーツの認知向上とeスポーツ選手の活躍の場の更なる拡大を目指し、競技タイトルの認定や選手のプロライセンス発行、そしてアジア競技大会をはじめとした国際的なeスポーツ大会への選手の派遣など様々な取り組みを行っています。また、以下のスポンサー企業や団体の支援を受け、国内のeスポーツ産業の発展に努めています。
株式会社角川アスキー総合研究所について
角川アスキー総合研究所は、メディア運営やコンテンツ制作で培った知見を活かし、調査、コンサルティング、マーケティング、ビジネスソリューション、出版、教育支援など幅広く事業を展開しています。コンテンツ力、メディア力、リサーチ力を総合的に活用し、お客様の課題解決に取り組みます。
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