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史上最大のゲームプラットフォームに！“Android”向けアプリ開発支援プロジェクト始動

ゲーム Android

2010年11月1日に都内で、GMOインターネットとアクロディアの協業した“アンドロイドやろうぜ！by GMO”プロジェクトのカンファレンスが開催された。これは、コンテンツプロバイダやクリエーターなどがAndroid向けアプリ市場に、低コストに安全に参入できるための支援プロジェクト。

●アンドロイドやろうぜ！by GMO プロジェクト詳細が発表

　2010年11月1日に都内で、GMOインターネットとアクロディアの協業した“アンドロイドやろうぜ！by GMO”プロジェクトのカンファレンスが開催された。これは、コンテンツプロバイダやクリエーターなどがAndroid向けアプリ市場に、低コストに安全に参入できるための支援プロジェクト。すでに発表されているとおり、マルチOS・マルチデバイス対応の開発ツール“VIVID Runtime”の提供やゲームポータルアプリ“@GMO GameCenter”といった独自のサービスを盛り込んだ内容となっている。発表会ではAndroid向けアプリ市場の可能性や問題点が語られたうえで、今回のプロジェクトへ参加する際のメリットなどが詳しく説明された。

※“アンドロイドやろうぜ！ by GMO”プロジェクトの詳細はこちら

　先日ドコモからAndroid端末“GALAXY S”が発売されたり、2010年11月末にはKDDIからIS03が発売予定だったりと、徐々に熱を帯びてきているAndroidの市場。世界的な規模で見るとiPhone向けアプリをはるかに凌駕する勢いで市場規模を拡大しているが、アプリを開発する、コンテンツを提供する側には、違法コピーや24時間以内であれば返品されてしまうといった問題点があると言われている。

▲日本Androidの会の丸山会長。

　そんな現状と今後の展望を語るために、最初に壇上に上ったのは日本Androidの会の丸山不二夫会長だ。丸山会長は調査会社のデータをもとに、｢Android端末は2014年にはiPhoneの市場の倍になるだろう｣と分析。｢まさに爆発寸前｣（丸山）の市場であることを改めて確認した。だが、前述した問題点に加えて、｢（Android OSを提供している）Google側にAndroid マーケット運営をビジネスとして真剣に考えていないのではないか｣と発言。それにより、ドコモやKDDIといったキャリアや今回のGMOインターネットのような企業が、ポータルマーケットを運営する流れになっていると現状を分析した。丸山氏によると｢こういった流れは必然的なもの｣としながらも、今後Android向けアプリを開発するであろう来場者たちには｢今後マーケットに参加するだけではなく、どういった方向性に発展していくのか考えながら取り組んでほしい｣というメッセージを送った。

　続いて本プロジェクトの委員長でもあるGMOインターネットの熊谷正寿代表が登場し、プロジェクトの概要やそれに対する想いを語った。

｢Androidの市場は、これまでにない史上最大のゲームプラットフォームになると確信しています。いままでも皆さんはゲーム機を持ち歩いてきたと思いますが、2、3年後にはAndroidが来る。スマートフォンだけでなく、テレビやあらゆるものに普及する可能性を秘めたプラットフォーム。まさに爆発寸前のマーケットです。そこにクリエーターの方々やコンテンツメーカーの会社が、Android向けにアプリを提供しやすい体制を整えたいと思い、発足したのが今回のプロジェクトです｣（熊谷）

　熊谷氏も前述した違法コピーや24時間以内であれば返品できること、課金システムがわかりづらい点などを問題視。それらを解決するのが、今回の“アンドロイドやろうぜ！by GMO”であることを改めてアピールした。熊谷氏が挙げたメリットは以下の10項目。すでに発表済みではあったが、アプリを開発し、配信したいと考えている人たちにとってはまさに夢のような支援体制と言えそうだ。

■10大参加メリット
(1) “@GMO GameCenter”から世界中にアプリを配信
(2) マルチOS、マルチデバイス対応の開発ツール“VIVID Runtime”を無償提供
(3) iPhoneから短時間での移植を可能にする開発サポート
(4) キャンセルされない、コピーされない環境をご提供（独自のDRMシステム）
(5) 国内主要3キャリアによる課金に加え、多彩な決済手段を準備
(6) 月間視聴者数約3,000万人のGMOインターネットグループメディアで集客支援
(7) 技術ドキュメントからアプリ公開まで全てを日本語で対応
(8) 多言語対応するための各種サービス、サポートをご用意
(9) 少人数の無料技術カンファレンスの定期実施
(10) 賞金総額3,000万円のコンテストを実施（受賞枠150アプリ）


	▲iPhoneアプリを簡単にAndroidアプリ向けに移植したり、違法コピーを防いだり、開発者が懸念していた問題をVIVID Runtimeという開発ツールで解決するという。

▲＠GMO GameCenterことGゲーがオープンする。


▲これがGゲーのインターフェイス。

　また、プロジェクトの詳細説明のあとには、セガ、バンダイナムコゲームス、カプコン、ハドソン、ポップキャップ・ゲームズといった家庭用ゲーム機、ケータイアプリ、iPhone向けアプリを多数手がけ、成果を上げているメーカーが登壇。すでにAndroid向けにアプリを提供しているメーカーもあり、同市場におけるコンテンツビジネスの問題点や期待感などを改めて語った。


▲セガの株田実氏。ハード事業を展開していたセガらしく、｢ライバルプラットフォームどうしが火花を散らすときが、市場がいちばん成長するとき｣と株田氏。家庭用ゲーム機の歴史になぞらえて、現状を分析していた。	▲｢ソーシャルソーシャルと皆そうおっしゃる｣という渾身（？）のギャグも披露したバンダイナムコゲームスの山田大輔氏。山田氏は違法コピーなどもたくさんの問題を抱えていることを明確にしたうえで、｢それもAndroid市場に対する期待の裏返し｣とし、これまでの技術的、ビジネス的なノウハウを活かした展開を考えていると語った。	▲カプコンの伊藤幸正氏は｢iPhone向けアプリと同様、Androidに適したカプコンらしいコンテンツを作っていく｣と力強く語った。カプコンは第一弾タイトル『えどたん』をリリースしたばかり。


▲ハドソンの柴田真人氏は｢ハドソンとして世界に通用するアプリを輩出したい｣と意欲的。国内市場だけでなく、海外市場に通用するアプリを作ることが大事と力説した。	▲ポップキャップス・ゲームスの荒木重則氏。同社はiPhoneアプリなどで人気タイトルを数多く手がけている。それを例に出し、ミドルウェアの活用、ソーシャルの流れに乗ること、そして英語対応をアプリ成功の秘訣として来場者にアドバイスした。

　まだ日本ではiPhoneほどの市民権を得ているとは言い難い面も多いAndroidの市場だが、GMOインターネットのような取り組みが行われることで、確実に日本の開発者、コンテンツメーカーなどが、安心してアプリ開発に取り組めそう。また、今回は技術者向けの説明が中心だったが、今回のプロジェクト自体は@GMO Game Centerというアプリポータルに、ユーザーにとっても“安心”かつ“おもしろい”アプリが集うことを目的としたもの。そういう意味ではAndroid端末を利用するユーザーにとっても、大きなメリットがあるプロジェクトと言えそうだ。Android向けアプリで一旗揚げようという人も、これからAndroid端末を購入しようかどうか悩んでいる人にとっても、このプロジェクトの行方は気になるところ。なお、プロジェクトへの参加を希望する人は公式サイトにて、詳細をチェックしてほしい。