猫が廃墟世界を旅するアクションアドベンチャー『Stray』や、破滅のループを繰り返す宇宙の謎に迫っていく『Outer Wilds』などで知られるインディーゲームパブリッシャー、Annapurna Interactive。同社にお家騒動が勃発し、ほぼすべてのスタッフが辞任に至るという事態に陥っていることがわかった。
これは先週、映画系メディアのHollywood Reporter誌が概要を報じており、本日経済メディアのBloombergが追加調査を経て報じているもの。それらの記事によると、Annapurna Interactiveを率いていたNathan Gary氏らが辞任し、一般のスタッフもこれに追従。一方でEpic Gamesのパブリッシング部門を経て今年8月にAnnapurna Interactiveに復帰していたHector Sanchez氏がゲーム部門の再編を行っていくようだ。
これは先週、映画系メディアのHollywood Reporter誌が概要を報じており、本日経済メディアのBloombergが追加調査を経て報じているもの。それらの記事によると、Annapurna Interactiveを率いていたNathan Gary氏らが辞任し、一般のスタッフもこれに追従。一方でEpic Gamesのパブリッシング部門を経て今年8月にAnnapurna Interactiveに復帰していたHector Sanchez氏がゲーム部門の再編を行っていくようだ。
広告
Annapurna President Nathan Gary Exits (Exclusive) https://t.co/XEI2NwUoCW
— The Hollywood Reporter (@THR) September 6, 2024
SCOOP: The entire staff of Annapurna Interactive has resigned, leaving dev partners scrambling to figure out what's next.
— Jason Schreier (@jasonschreier) September 12, 2024
The video game publisher had been negotiating with Annapurna owner Megan Ellison (Larry's daughter) to spin out. Deal fell through. https://t.co/aDUxW2oK8g
Annapurna Interactiveは映画会社であるAnnapurna Picturesの傘下のゲーム部門として2016年に設立。Nathan Gary氏をはじめとするSIE（ソニー・インタラクティブエンタテインメント）サンタモニカスタジオの系譜のスタッフらがチョイスする、高品質でアーティスティックなゲームで独自の立場を築いてきた。
報じられている内容を総合すると、より予算規模の大きいゲームにも進出してビジネスを成長させたい親会社と、これまでのやり方を続けるために会社のスピンオフを画策した旧経営陣とのあいだで軋轢が生じ、交渉が決裂したようだ。
同社関連の近年のニュースとしては、KONAMIのサイレントヒルシリーズのスピンオフ作である『SILENT HILL: TOWNFALL』（開発はNo Code）などを発表しているほか、直近では親会社のAnnapurna Picturesの側がフィンランドのRemedyの新作『Control 2』の開発費半分を支払う代わりに『Control』と『Alan Wake』シリーズの映像化権を獲得するといった発表もあった（『Control 2』そのものはRemedyが自主パブリッシング予定）。中核スタッフ離脱からの半リセットの形になる中で、これらの契約が今後どのように着地するのか気になるところだ。
報じられている内容を総合すると、より予算規模の大きいゲームにも進出してビジネスを成長させたい親会社と、これまでのやり方を続けるために会社のスピンオフを画策した旧経営陣とのあいだで軋轢が生じ、交渉が決裂したようだ。
同社関連の近年のニュースとしては、KONAMIのサイレントヒルシリーズのスピンオフ作である『SILENT HILL: TOWNFALL』（開発はNo Code）などを発表しているほか、直近では親会社のAnnapurna Picturesの側がフィンランドのRemedyの新作『Control 2』の開発費半分を支払う代わりに『Control』と『Alan Wake』シリーズの映像化権を獲得するといった発表もあった（『Control 2』そのものはRemedyが自主パブリッシング予定）。中核スタッフ離脱からの半リセットの形になる中で、これらの契約が今後どのように着地するのか気になるところだ。
