次期はエンタテインメントコンテンツ事業を中心に、収益性の改善を見込む

　2015年5月11日、セガサミーホールディングスは、2015年3月期決算短信を発表。それによると、売上高は3549億2100万円（前期比6.1％減）、営業利益は176億900万円（前期比54.3％減）、経常利益は169億9300万円（前期比58.1％減）、当期純損失は112億5800万円（前期は当期純利益307億2100万円）となった。

　コンシューマ事業では、パッケージゲーム分野において、『Alien: Isolation』、『龍が如く0 誓いの場所』などの新作タイトルのパッケージ販売本数は、米国495万本、欧州520万本、日本214万本、合計1230万本となり、前期実績を上回ったものの、厳しい市場環境を受けて低調に推移。
　一方で、携帯電話・スマートフォン・PCダウンロード等のデジタルゲーム分野においては、オンラインRPG『ファンタシースターオンライン2』や、『ぷよぷよ!!クエスト』、『チェインクロニクル～絆の新大陸～』等の主力タイトルのほか、『アンジュ・ヴィエルジュ～第２風紀委員ガールズバトル～』、『サカつくシュート！』等の既存タイトルが好調に推移した結果、デジタルゲーム分野全体は堅調に推移したとのこと。
　以上の結果、売上高は1117億5700万円（前期比11.2％増）、営業利益は40億3300万円（前期比93.1％増）となった。

　アミューズメント機器事業においては、『StarHorse3 Season III CHASE THE WIND』におけるCVTキット等の販売、『WORLD CLUB Champion Football』、『戦国大戦』におけるCVTキットやカード等の消耗品の販売、『ボーダーブレイク』シリーズ、『Wonderland Wars』などのレベニューシェアタイトルによる配分収益が計上され、売上高は454億8000万円（前期比3.7％増）となったが、一部の棚卸資産について簿価切下げを行ったことなどにより、営業損失は25億3600万円（前期は営業損失12億64百万円）に。
　アミューズメント施設事業では、前期に引き続き既存店舗の運営力強化を行い、国内既存店舗の売上高は、前期比100.1％となったが、消費税率引き上げによる売上高減少の影響などを受け、売上高は414億3200万円（前期比4.2％減）、営業損失は９億4600万円（前期は営業利益60百万円）となった。

次期の見通し

以下、決算短信より抜粋。

＜エンタテインメントコンテンツ事業＞
　短中期的な成長領域となるエンタテインメントコンテンツ事業におきましては、スマートフォンやPCオンライン等のデジタルゲーム分野を成長の中心と位置付け、パッケージゲーム分野やアミューズメント機器分野等からの経営リソースのシフトを迅速に進めてまいります。市場の成長が続くと予想されるデジタルゲーム分野においては、主力タイトルである『ファンタシースターオンライン2』、『チェインクロニクル～絆の新大陸～』、『ぷよぷよ!!クエスト』等を中心とした既存タイトルに加え、『オルタンシア・サーガ-蒼の騎士団-』、『モンスターギア』、『ケイオスドラゴン混沌戦争』をはじめとした複数の新作タイトルの投入を進め、前期に引き続き更なる利益成長を計画しております。

　なお、平成28年３月期においては、デジタルゲーム分野において国内配信タイトル47本（うち、無料プレイ型46本、売切り型１本）の新作タイトル投入を予定しております。

　パッケージゲーム分野においては、主に海外を中心に合理化に取り組んでおり、安定的に収益を創出できる体制の構築を行ってまいります。なお、平成28年３月期においては、シリーズ累計販売本数600万本以上を誇るペルソナシリーズ最新作となる『ペルソナ5』をはじめとした当社グループ保有の主力IPを中心に新作を投入するほか、海外を中心に、『Total War』シリーズなどのパッケージゲーム向けIPのデジタルゲーム化を進めてまいります。

　アミューズメント機器分野においては、『艦これアーケード』等のコアゲームユーザー向けの新作タイトルのほか、キッズ向けカードゲームジャンルの開拓者である『甲虫王者ムシキング』の後継機となる『新甲虫王者ムシキング』や、自分だけのオリジナルネイルシールが作れる、世界初のネイルシールプリント機『ネイルプリ』など、幅広いユーザー層・市場に向けた新製品の投入を進めてまいります。

　アミューズメント施設分野においては、既存のゲームセンター業態の運営強化に取り組むほか、平成27年４月にオープンした、親子３世代で楽しめるビュッフェダイニング『KidsBee 港北みなも店』（神奈川県横浜市）を皮切りに、ゲームセンター以外の新業態の展開を進めるほか、映像・玩具分野においては合理化を進めつつ、定番・主力製品やサービスを中心に展開し、収益性の改善を図ります。