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水口哲也氏総合プロデュースの”バーチャル東京”ついに始動! 第1弾コンテンツは陸上競技場!?

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●TBSが世界陸上の放送に合わせたイベントを開催


 2007年8月23日、"バーチャル東京"プレスプレビューが開催された。バーチャル東京とは、すでにお伝えしているように、米国リンデンラボ社が運営している話題の3D仮想空間『セカンドライフ』内に、電通が所有している土地に作られるエリア。キューエンタテインメント代表取締役CCOの水口哲也氏が総合プロデュースの任についていることでも話題になっている。
 

 このバーチャル東京が2007年8月24日正午、ついに始動することになった。第1弾のアトラクションはバーチャル東京スタジアム。これはバーチャル東京の第1期開発エリアの一角(256メートル四方)に建設される陸上競技場。この競技場で、2007年8月24日〜9月1日まで電通とTBSが共同で陸上競技会を開催する。これは、TBSが2007年8月25日〜9月2日に放送する世界陸上大阪大会のスケジュールに合わせた日程だ。ユーザー参加の100メートル走、400メートル走、砲丸投げ、マラソンが行われる。競技会への参加は、競技会場への先着順。所定の人数に達した時点で入場が制限されるという。
 

▲走る速さは、アバターの足の長さが影響するという。これからアバターを作成する人はその点、考慮したほうがいいかも。なお、マラソンは42.195キロではなく、4キロ程度のコースが予定されている。2007年9月午後8時にスタート予定。


 発表会の冒頭に電通メディア・コンテンツ計画局企画調査部スーパーバイザーの粟飯原健氏が以下のように挨拶した。
 

 「2007年は3Dインターネット元年と言うべき年になりました。我々は法的、技術的、倫理的問題へのソリューションを提供するべく、3Dインターネットの研究会を立ち上げました。我々は夢や希望を抱いて未来に向かって生きています。しかし、理想や欲求の過剰な追求が、テロや紛争、飢餓などの地球規模の危機を招いています。これを解決するには地球規模のコミュニケーションが必要です。『セカンドライフ』からこれまでにないような地球規模のコミュニケーションが生まれることに期待しています」(粟飯原氏)

 

▲左が粟飯原氏で、右が水口氏。

 

 発表会では、バーチャル東京の配置計画が明らかにされた。それによると、バーチャル東京は中心となる第1期開発エリア(4ブロック)の周囲を、第2期開発エリアと第3期開発エリア(12ブロック)が取り巻く構造になっている。第1期開発エリアは、中心にセントラルパーク(詳細不明)があり、その周りにバーチャル東京スタジアム、スキージャンプペア東京シャンツェ、東京ポップミュージアム、映像コンテンツゾーンが配置される。第2期開発エリアは参入企業に提供されるほか、慶応義塾大学セカンドライフキャンパスが設けられる。
 

 スキージャンプペア東京シャンツェは、『スキージャンプ・ペア 国際大会』が楽しめるジャンプ台。水口哲也氏のプロデュース企画第1弾として、バーチャル東京初のアトラクションとして登場するはずだったが、オープンは2007年9月中旬に変更された。映像作家の真島理一郎氏が制作したDVD映像作品『スキージャンプ・ペア』をもとにしたアトラクションだ。発表会に出席した真島氏は「2002年に学校の卒業制作として作ったしょーもないコンテンツ」と謙遜していたが、ふたりでスキージャンプをする不条理さと、ジャンプ中のキャラクターの動きがおもしろく、実際に第3弾まで発売され、累計50万枚のヒットを記録している。会場では、実際にこの『スキージャンプ・ペア 国際大会』をプレイするデモが公開された。

▲これはゲームというよりも、アバターを使ったコミュニケーションツールとしての側面が強い。「ちょっと跳んでみない?」みたいな言葉で見知らぬ人を誘い、合意に至ればジャンプ。そこから新たなコミュニケーションが生まれる。

 

 デモでは、ジャンプしたのちに後ろのアバターが前のアバターにプロレス技のスープレックスをかける様子が披露された。『スキージャンプ・ペア 国際大会』ではこのように、ジャンプ中や着地時に自分だけのオリジナルの技を出せるとのこと。真島氏は「ボイスチャットでオリジナル技の名前を叫びながら跳んでもらってもおもしろい。コケて転倒するなどの、失敗するおもしろさもある」と、このアトラクションの楽しさを解説。水口氏は「リアルのスポーツのようにスポンサーがついて、賞品が出るようにしたい。大会で出た名ジャンプをまとめて、動画にして流すのもおもしろい」と広がる構想を口にした。
 

 水口氏は「バーチャル東京は、日本が世界に誇るコンテンツをアピールする場。何かを表現したいけれど制約があってできないという人のエネルギーが集まってくる場にしたい」と語ったが、そのコンセプトをもっとも体言しているのが、東京ポップミュージアム。これは東京を象徴するようなポップカルチャーが集められるバーチャル展示館。入場料の代わりに観覧した人から寄付を募るという。水口氏は「リンデンドル(『セカンドライフ』内の通貨で、現実世界のドルと交換可能)が集まったら、実際に(現実世界に)ミュージアムを建ててみたい。我々はこれをセカンドからファーストと呼んでいます」と語っていた。この東京ポップミュージアムのオープン予定時期は発表されなかった。
 

 そして、慶応義塾大学セカンドライフキャンパス。こちらは、慶応義塾大学の授業をセカンドライフ内で視聴できる施設で、詳細は明らかにされなかったが2007年9月下旬オープン予定。発表会には、同学の環境情報学部教授、村井純氏が出席。慶応義塾大学のインターネットへの取り組みについて解説した。『セカンドライフ』の本質について、「これは明らかに、人間の社会や生活そのものを、いかにインターネットに展開していくかという試み。リアルスペースから見た情報空間」と語った。
 

 また、電通国際情報サービス執行役員の渡邊信彦氏は「もうひとつのバーチャル東京プロジェクト 〜セカンドライフの第三世代をささえる技術の先行開発〜」と題して、あるプロジェクトをプレゼンテーションした。それは、『セカンドライフ』内に、コンテンツの流通システムを構築し、その売上を配分するというもの。『セカンドライフ』では通常、服やアクセサリー、乗り物などのコンテンツを制作するユーザーやクリエーターから、ユーザーが直接コンテンツを購入しているが、それを変えようという。バイヤーがコンテンツのクオリティーを見極めて制作者から買い取り、それをフランチャイズ化したショップに納品。それをユーザーが購入する仕組みだ。売上はフランチャイズオーナーや店長、バイヤーなどにパーセンテージで配分される。さらに、『セカンドライフ』内で通用するカードの構想も明らかにされた。提携ショップでアイテムを購入するとポイントが貯まる仕組みだが、現実世界の流通システムを写したような仕組みが模索されている。渡邊氏は「これは技術検証として行っている。法的にグレーな部分はあるが、それは時間が解決してくれる」とコメントした。


▲カード提携ショップでアイテムを購入するイメージ映像が披露。

 

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